現代の生活において、携帯電話はすっかり欠かすことのできないアイテムになった。その数は、契約台数にして１億を超えているという。

これに伴い、数年前から使用済み携帯電話の回収の動きが活発になり、2001年には社団法人電気通信事業者協会と情報通信ネットワーク産業協会が共同で、モバイル・リサイクル・ネットワーク（MRN）を立ち上げた。このMRNはメーカーなどの事業者に関係なく、使用済み携帯電話、PHS端末、リチウムイオン電池、充電器の回収を無償で実施する主体である。携帯電話には、鉄やアルミニウム、マグネシウム、金や銀、銅などが含まれるが、これらを回収することでレアメタルとよばれる金や銀、銅などの再資源化を目的としている。このような取り組みにより、全国約10,400店（平成20年3月末現在）の専売ショップにおいて、自主的に回収を行っている。

それでは、気になる回収実績をみてみることにしよう。平成携帯電話リサイクルのいま年度の生産台数は、約4400万台。そのうち回収できた本体の台数は640万台ほど。平成12年の1360万台をピークに、回収量は年々減少傾向にあるようだ。これは、カメラやメール、ゲーム機能などの高度化により使わなくなった端末でも処分しなかったり、「思い出として残しておきたい」といった理由、携帯電話を購入する際の２年契約のしばりができたことが原因として考えられる。そのいっぽうで、電池の回収台数は増加している。これは、一部のキャリアで会員向けに実施している電池交換サービスなどの表れであるようだ。

正しいリサイクル方法を学んで、資源の有効活用を

以上のような理由以外に、安全とはいわれていてもやはり個人情報の流出を懸念したり、処分の仕方がわからないといった理由で、手元においたままにしてしまう消費者が多いのも事実だ。

持ち込む店舗によってもまちまちだが、ショップスタッフが適切なアドバイスをしてくれたり、破砕機による本体への穴あけ処理、不要になったデータのバックアップサービスなども行っているという。現在、「使用済携帯電話回収促進キャンペーン」が実施されているのをご存知だろうか。環境省や経済産業省、地方公共団体、通信事業者及び携帯電話メーカーなどが連携して、さまざまな取り組み、イベントなどが実施されている。期間は、クールアース・デーの７月７日（火）まで。

この機会に、正しい回収方法をしっかり理解して、リサイクルに取り組みたいものである。